ギャンブルでの借金を債務整理できる場合

パチンコやＦＸなどのギャンブルが原因で借金をする方の場合、依存症や借金地獄から抜け出せないケースが多いです。

ギャンブルに依存してしまう方の多くが、負けた分は勝って取り戻そうとする傾向があります。

そうなってしまうと、お金が無くなっても、消費者金融から借金をしてまでギャンブルをするようになってしまいます。

ギャンブルで増えた借金でも債務整理ができるのでしょうか。

債務整理には、主に任意整理、個人再生、自己破産の３つの方法があります。

これら３つの方法のうち、ギャンブルによる借金を整理するにあたって一番影響を受けるのが自己破産です。

任意整理と個人再生については、ギャンブルを辞めることが大前提になりますが、自己破産ほど大きな影響はありません。

自己破産とは、裁判所に申立てをして、自分の財産を換価処分して配当に充てる代わりに借金の支払義務を免除してもらう手続をいいます。

破産法には、免責が許可されない事由が定められており、これを免責不許可事由といいます。

この免責不許可事由の一つに「浪費又は賭博」があります。

したがって、ギャンブルのために借金をすると、法律で定められた免責不許可事由に該当し、原則として免責が許可されず借金が残ってしまいます。

このように、借入れの主な理由がギャンブルの場合、自己破産を選択すると大きな影響があります。

もっとも、実際に免責が許可されない事例は少なく、裁判所の裁量で借金を返済しなくてもよいとの決定が出されることが多いです。

具体的には、ギャンブルによる借金額が多額でないことや、今後ギャンブルをしないと反省していること、現在は堅実な生活を送っていることなどを総合的に考慮した結果、裁判所から免責が相当と認められれば、例外的に免責が認められる場合があります。

任意整理は、各債権者と毎月の返済額の減額や将来利息のカットについて交渉し、合意をする手続です。

債権者は、通常、債務者の借り入れの理由を確認することはありませんし、それほど重要視していないと思われます。

債権者が重視する点としては、現在の収入、これまでの返済実績や今後の返済可能額です。

したがって、ギャンブルによる借金が任意整理に与える影響はほとんどないといえます。

個人再生とは、裁判所に申立てをして、借金を圧縮してもらい、圧縮後の債務を原則３年間で返済する手続をいいます。

個人再生も、返済計画案に従った返済が可能かどうか、履行可能性があるかどうか、安定した収入があるかどうかが重視される手続です。

そのため、ギャンブルによる借金が個人再生に与える影響はそれほど大きくはありません。

もっとも、ギャンブルを止められない場合は返済に支障をきたす可能性があります。

したがって、ギャンブルを止めたこと、今後もギャンブルに手を出さないこと、返済計画案に従ってしっかりと返済を継続できることを、裁判所にしっかりと示す必要があります。